宿泊約款

1. フォレスタ箱根温泉（以下「当館」といいます。）が宿泊客との間で締結する宿泊契約及びこれに関連する契約は、この約款の定めによるものとし、この約款に定めのない事項は、法令等または一般に確立された慣習によります。

2. 当館が法令等及び慣習に反しない範囲で特約に応じたときは、その特約を優先します。予約経路または宿泊プランに個別条件が明示されている場合も、その個別条件を優先します。

1. 宿泊契約を申し込む方は、宿泊者名、宿泊日、到着予定時刻、宿泊人数、宿泊料金、連絡先、食事その他当館が必要と認める事項を申し出ていただきます。

2. 宿泊中に宿泊期間の延長を申し入れた場合、当館はその申出時点で新たな宿泊契約の申込みがあったものとして取り扱います。

1. 宿泊契約は、当館が申込みを承諾し、予約確定の通知をしたときに成立します。予約リクエストの受信だけでは成立しません。ただし、当館が承諾していないことを証明したときはこの限りではありません。

2. 契約成立後、当館は宿泊期間（3日を超える場合は3日間）の基本宿泊料を限度として、申込金または事前決済を求めることがあります。

3. 申込金は宿泊料金、違約金、賠償金の順に充当し、残額がある場合は返還します。指定期日までに申込金が支払われず、当館が期日指定時にその旨を告知した場合、宿泊契約は効力を失います。

当館は、前条の申込金を要しない特約に応じることがあります。申込金の支払いを求めず、支払期日も指定しなかった場合は、この特約に応じたものとして取り扱います。

当館は、宿泊しようとする方に対し、旅館業法第4条の2第1項に基づく感染防止対策への協力を求めることがあります。

1. 当館は、旅館業法第5条その他の法令に定める範囲で、次の場合に宿泊契約の締結に応じないことがあります。本条は、法令に定める場合以外に宿泊を拒むことを意味しません。

(1) 申込みがこの約款によらないとき。(2) 満室等により客室の余裕がないとき。(3) 宿泊に関し、違法行為または公序良俗に反する行為をするおそれがあると認められるとき。

(4) 暴力団、暴力団員、暴力団関係者その他の反社会的勢力、これらが事業活動を支配する法人・団体、または役員に暴力団員がいる法人に該当すると認められるとき。

(5) 他の宿泊客に著しい迷惑を及ぼす言動をしたとき。(6) 旅館業法に規定する特定感染症の患者等であるとき。

(7) 宿泊に関し暴力的要求行為が行われ、または合理的範囲を超える負担を求められたとき。ただし、障害者差別解消法に基づく社会的障壁の除去を求める場合を除きます。

(8) 実施に伴う負担が過重で、他の宿泊者へのサービス提供を著しく阻害するおそれのある要求として旅館業法施行規則第5条の6で定めるものを繰り返したとき。

(9) 天災、施設故障その他やむを得ない事由により宿泊させることができないとき。

(10) 神奈川県旅館業法施行条例第4条に該当するとき。泥酔し、または言動が著しく異常で他の宿泊者に迷惑を及ぼすおそれがあると認められる場合、または著しく不潔な身体もしくは服装のため他の宿泊者に迷惑を及ぼすおそれがあると認められる場合を含みます。

宿泊しようとする方は、当館が前条に基づき契約締結に応じない場合、その理由の説明を求めることができます。

1. 宿泊客は、当館へ申し出て宿泊契約を解除できます。

2. 宿泊客の責めに帰すべき事由により契約の全部または一部を解除した場合、当館は別表第2の違約金を申し受けます。ただし、当館が違約金の支払義務を事前に告知した場合に限ります。予約経路またはプランに別条件が明示されている場合は、その条件を優先します。

3. 連絡なく宿泊日当日の20:00（到着予定時刻が明示されている場合は、その時刻から2時間経過した時刻）を過ぎても到着しないときは、宿泊客により契約が解除されたものとして取り扱うことがあります。

1. 当館は、法令に定める範囲で、宿泊客に違法行為・公序良俗違反のおそれまたは事実がある場合、反社会的勢力等に該当する場合、他の宿泊客への著しい迷惑行為、特定感染症、暴力的要求・合理的範囲を超える負担の要求、法令で定める過重な要求の反復、天災その他の不可抗力、神奈川県条例に該当する場合に、宿泊契約を解除することがあります。

2. 寝たばこ、館内での火気使用、消防設備等へのいたずらその他、火災予防上必要な館内利用規則の禁止事項に従わないときも、契約を解除することがあります。

3. 本条に基づき契約を解除したときは、宿泊客がまだ提供を受けていない宿泊サービス等の料金はいただきません。

宿泊客は、当館が前条に基づき契約を解除した場合、その理由の説明を求めることができます。

1. 宿泊客は、宿泊日当日までに、氏名、住所、連絡先、日本国内に住所を有しない外国人は国籍及び旅券番号、その他当館が必要と認める事項を登録していただきます。

2. 法令または行政機関の指導に基づき、旅券その他の本人確認書類の呈示・写しの保管をお願いすることがあります。

1. 客室を使用できる時間は、到着日の15:00から出発日の10:00までです。連泊の場合は、到着日及び出発日を除き終日使用できます。

2. 空室・清掃状況により時間外使用を認める場合があります。この場合、超過3時間までは当日の客室料金の3分の1、超過6時間までは2分の1、6時間を超える場合は全額を申し受けます。

宿泊客は、当館内において、本冊子及び館内に掲示した館内利用規則に従っていただきます。

1. チェックインは15:00から、チェックアウトは10:00まで、貸切温泉は16:00-23:00及び翌朝6:00-9:00（朝の予約受付は8:00まで）です。食事時間、フロント対応その他の時間は、予約確認、宿泊者アプリ、各所の掲示または当日の案内でお知らせします。

2. やむを得ない場合は、前項の時間を臨時に変更することがあります。その場合は適切な方法でお知らせします。

1. 宿泊客が支払うべき料金の内訳は別表第1によります。宿泊料金は予約確認で確定した料金とし、予約プランに特別条件がある場合はその条件によります。

2. 料金は、日本円または当館が認める決済方法により、当館が指定する時点でお支払いいただきます。

3. 当館が客室を提供し使用可能になった後、宿泊客が任意に宿泊しなかった場合でも宿泊料金を申し受けます。

当館は、宿泊契約及び関連契約の履行または不履行により宿泊客へ損害を与えたときは、法令に従いその損害を賠償します。ただし、当館の責めに帰すべき事由によらないときはこの限りではありません。

1. 当館が契約した客室を提供できないときは、宿泊客の了解を得て、可能な限り同一条件の他の宿泊施設をあっ旋します。

2. 他の宿泊施設をあっ旋できないときは、違約金相当額の補償料を支払い、その補償料は損害賠償額に充当します。ただし、当館の責めに帰すべき事由がないときは補償料を支払いません。

1. 現金・貴重品は客室内金庫をご利用ください。当館は原則として現金・貴重品をお預かりしません。スタッフが個別に受領を認めて預かった物品に損害が生じた場合は、法令に従って対応します。

2. 当館が預かっていない物品について、当館の故意または過失により損害が生じたときは、法令に従いその損害を賠償します。

1. 宿泊前に到着する手荷物は、事前に当館が了解した場合に限り保管します。

2. チェックアウト後の忘れ物は、所有者が判明したときは連絡して指示を求めます。指示がない場合または所有者が不明の場合は、発見日を含め7日間保管後、最寄りの警察署へ届けます。ただし、食品・飲料その他衛生上または安全上保管が困難な物は、法令と一般的な取扱いに従い早期に処分することがあります。

宿泊客が駐車場を利用する場合、当館は駐車場所を提供するものであり、車両の管理責任を負うものではありません。ただし、当館の故意または過失により損害を与えたときは、法令に従い賠償します。

宿泊客の故意または過失により当館が損害を被ったときは、当該宿泊客にその損害を賠償していただきます。